埋葬の種類(遺骨の処理方法)

火葬場から遺骨を持ち帰らない0葬(ぜろそう)

ゼロ葬とは

お骨上げ
現代では葬儀や法要も簡素化されることが多く、お通夜を省略したり、家族葬が人気だったり、葬儀を大々的に行うよりはごく親しい人たちだけでこじんまり執り行う方式が増えてきました。
その葬送の方法の中で、最も簡素化されたのがゼロ葬です。

直葬(ちょくそう)は葬儀を行わずに火葬することを言いますが、ゼロ葬は葬儀を行わず、火葬した後も遺骨を引き取らずに済ませるというものです。
もちろん火葬後のお骨拾い・お骨上げもありません。
火葬場から何も持ち帰らず、遺骨の処分を火葬場に任せてしまう方法です。
遺骨を持ち帰らないため、お墓も作りませんし、その後のご供養(法要)も行いません。

故人に思い入れがない

長年別居していた夫が孤独死した

両親の離婚後、疎遠になっていた片方の親が孤独死した

付き合いのない親戚が亡くなった(他に身寄りがなく自分の所に連絡がきた)

このような場合、感情的に供養したい気持ちが生じないこともあるでしょうし、弔うにあたって金銭の負担をすることが嫌だと感じることもあると思います。
また自分の葬儀はゼロ葬でよいという考えの人もいるかもしれませんが、人間関係が希薄ならともかく、親しい人にとっては受け入れ難いことでしょう。
ただし生前の人間関係が密でないのに、負担を負ってまで供養したくないと考えてしまうことは仕方ないことと言えます。

遺骨の処理

骨壺
火葬場で遺体を火葬した後は、お骨拾いをして骨壺に焼骨を納めます。
骨壺に収める焼骨の量は地域の慣習によって違いがあり、一般的には東日本では全ての焼骨を拾って骨壺に収める『全収骨』、西日本ではのど仏を含む主な焼骨だけを拾って骨壺に収める『部分収骨』が行われています(そのため西日本と東日本では骨壺の大きさも違います)。

部分収骨をする地域ではすべての骨が骨壺に入るわけではなく、壺に入る分だけ入れて、残りは火葬場で処分する形になります。
また全収骨の場合でも骨壺に入りきらない遺骨を火葬場に残していくことはあります。
そのため、どの火葬場でも残骨はあるのです。

遺骨の一部が火葬場に残ることが珍しいことでないのなら、遺骨を受け取らずに帰ることもできるのでは?と考えますが、現実はそう簡単にはいきません。

西日本ならゼロ葬できるのでは?

遺体の搬送にもお金がかかります

遠方(県外)から遺体を搬送する費用

一般的に遺体の搬送は寝台車や霊柩車を利用して行われますが、長距離の場合や離島などへの搬送は航空機や船舶で行われることもあります。
遺体搬送を行うにあたり、亡くなった方は法律的に『貨物』の扱いとなります。

葬儀社や遺体搬送の専門業者等が車両搬送を行う場合、貨物自動車運送事業法により、一般貨物自動車運送事業として国土交通大臣から許可を受ける必要があります。
遺族であれば、死亡診断書があれば自家用車で搬送することもできますが、遺体の扱いの知識がない素人がするのは難易度が高すぎるため、専門家に任せた方が安全です。

車両搬送の場合

300km:約11万円~13万円
500km:約15万円~17万円
700km:約28万円~32万円

ここにさらにドライアイスの費用が加算されますし、その他にもタクシーと同じように深夜や早朝については割増料金が発生します。

航空機搬送の場合
国内間の搬送であれば、約20万~30万円が相場です。
この費用は空港までの金額なので、空港から火葬場までは車両搬送となり、別途距離に応じた費用が必要になります。
上記の金額にはドライアイスの料金は含まれています。
搬送距離が700~800kmを超える場合、車両搬送よりも航空機搬送の方が費用を抑えられます。

船舶搬送の場合
例えば東京都の港湾から伊豆諸島(約110km)へ船舶を利用した場合の輸送費用は、約15万~25万円が相場です。
この費用にはドライアイスの料金も含まれていますが、これは搬送先の港までの費用のため、そこから火葬場までの車両輸送は距離に応じて別途必要となります。
離島で空港のない場所へは船舶での輸送となりますが、西日本への輸送を考える場合は航空機輸送の方がおすすめです。

ゼロ葬はできないの?

収骨拒否
収骨拒否(しゅうこつきょひ:火葬場から遺骨を引き取らないで帰ること)ができるかどうかは、各自治体によって異なります。
火葬場の設置や運営については、国の一定の基準はありますが、各自治体に任せられています。
各自治体はそれぞれ火葬場条例や火葬場運営規則によって細かく運営方法を定めています。
条例で火葬炉を使用した者が焼骨を収骨し引き取らなければならないと決められていれば、骨壺に入る分の遺骨は持ち帰らなければなりません。
自治体の条例にはなくても、火葬場の規約に持ち帰るよう定められていれば同じことです。

0葬は0円(無料)ではない

火葬場の利用者が収骨を拒否することを想定している自治体や条例もあります。
ただこの場合には遺骨処分の費用負担を求められます。
火葬場に残していった遺骨は単に廃棄されるのではなく、自治体の運営する合葬墓や無縁墓などに埋葬されるよう手続きされますので、これにかかる費用が請求されるのです。
「埋葬しなくてよいので捨ててくれ」という訳にはいきません。

遺骨を手放す方法

部分収骨を行う西日本であっても、ゼロ葬ができるとは限りませんし、無料とも言えません。
とにかく遺骨を自宅に引き取りたくない、お墓の手配も面倒だという場合には、『送骨(そうこつ)』という方法があります。

遺体を時間とお金をかけて搬送してゼロ葬しようとするより、火葬したあとの遺骨を送骨するほうが手間もお金もかかりません。

送骨は遺骨を郵送で霊園に送る方法で、4万円ほどで埋葬や供養の一切をお任せすることができます。

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送骨は現代に合わせたご供養のスタイル

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